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平成22年8月18日 平成23年5月29日更新。
日本にある、ネット販売会社「アマゾン=Amazon.co.jp」は日本人の敵である。多くの日本人は毅然とした態度で「アマゾン」に抗議の意思表示をする。この運動は誰にも止められない。日本人のネットでの怒りは発生源が多発しているから、モグラ叩きをしても無駄である。
日本の国益を守る書籍である、水間政憲氏の『南京の実相』、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』が、恰も人気がない様にランキングを捏造操作したり、購入不可能に近い絶版状態に近い状態か或いは在庫切れにして日本人がその本を購入出来ない様にしてきた、日本の「アマゾン」という会社に多くの日本人は激怒している。日本アマゾンの社長はチャンという支那出身の人物であるそうだが、日本の国益を守る書物を日本人が購入出来ない様にする「アマゾン」は反日工作活動を行う会社であると認識するに至った。そのとんでもない「アマゾン」の工作活動は、支那共産党が日本を侵略するための手助けをしている事と同義であると認識するに至った。だから「アマゾン」という会社から出来るだけ購入しない不買運動をインターネットを使用する日本人は実施する。出来るだけ「アマゾン」から買わない。他のネット販売会社から購入する運動を実施する。「アマゾン」が全新聞或いはテレビで日本人全体に謝罪したなら即刻不買運動を中止する。
アマゾンは日本から消え失せろ。存在その物が超ムカツク。
アマゾンは日本から消え失せろ。存在その物が超ムカツク。
アマゾンは日本から消え失せろ。存在その物が超ムカツク。
毎日新聞が日本人の事を恰も変態であるかの様な英文記事を長年に渡り全世界じゅうにばら撒いた事に,日本人は怒りを行動で示してきたので、今毎日新聞は非常に経営状態が悪くなっている。これは自業自得だ。アマゾンが毎日新聞と同様の経過になる様に日本人は頑張る。
日本の国益を守る書籍は支那人や朝鮮人に取っては邪魔な存在である様である。だから日本人が必死になって購入し、読んで知識としようという運動は特定アジア人は必死になって妨害し、情報を捏造してでも人気が無い様に工作活動している事が明らかになった。
●『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』の監視に、目を奪われていた間隙を衝き、またまたアマゾンはやってくれました。
きちっと画像は保存しました。興味のある方は保存してください。
この図々しさは日本人のものではありません。
つい一週間程前、アマゾンは、『南京の実相』の在庫表示を実質上、絶版表示の「新品・中古\2.499より」にしたのです。そのときは、版元に連絡したところ、版元社長が、直ぐに取次店の大阪屋に抗議をしたことで、２時間後に「在庫切れ、入荷次第発送します」に変更しました。
ご記憶の方もたくさんいらっしゃることでしょう。
それが、 『南京の実相』を昨日昼にチェックするとまた、実質上の絶版扱いの「新品・中古\２,４９７より」にされていました。
今回も版元社長に直ぐ連絡しましたが、アマゾンは開き直って訂正する気配がありません。
版元社長が前回の検閲に抗議したとき、『南京の実相』の在庫が多数あることをアマゾンの取次店の大阪屋に伝えてあり、大阪屋からアマゾンに通報され、在庫表示が訂正されたのですが、今回も同様に版元社長が抗議しても、１７日午前４時現在、まだ在庫表示は同じで開き直っています。
昨日の昼の『南京の実相』総合ランキングは、１５００位代だったのですが、今日(１７日)午前４時には８０００位代にまで急落していました。
いま見て驚きました。８月１７日午前６時、アマゾンは『南京の実相』の在庫表示を、実質上の絶版表示から唐突に「在庫あり|-８/１７火曜日お届け(詳細)」に変えました。
冗談のようなふざけた対応です。
アマゾンを利用している日本全国の皆様、ここまで露骨に日本人を愚弄する会社が、日本の書籍販売をコントロールするまでに巨大化している現状を看過していていいのでしょうか。この一週間、アマゾンが実質上の絶版表示を２回した同日、紀伊國屋のネット販売表示は「在庫あり」になっておりました。
これら一連のアマゾンの検閲は、絶対に許されることではありません。
インターネット上で、日本解体法案の阻止を呼びかけて来ましたが、実際には、もうすでに実生活の足下が侵され始めていることに衝撃を受けられたことでしょう。
しかし、中国出身のチャン社長が運営するアマゾン日本は、なりふり構わず『南京の実相』の在庫表示を検閲操作して、市場への流通を制限した行為は、民主主義の宝でもある「言論の自由」を破壊する行為であり、米国にあるアマゾン本社が、一連のアマゾン日本法人の言論弾圧に直結する行為を確認したら、決して見過ごすことはないと信じるものであります。
公開質問状に如何に対処するのか、注目するところでもあります。
今後も継続して、アマゾンの検閲操作を監視する為に、アマゾン日本が嫌がる監視図書を指定しますので、監視並びに普及を同時に推進して戴き、我々国民の手で、日本がおかれてる情報戦に勝利しましょう。
８月１７日午前６時３０分
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■アマゾン:チャン社長への公開質問状
１) 在庫表示に関する客観的基準を公開せよ。
２) 実質上、
『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』と
『南京の実相』を絶版扱いにした理由を述べよ。
３) 『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実 韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』が、一週間以上に亘って新刊予約部門１位だったにも拘わらず、７月２９日の発売日に「在庫切れ」表示にした理由を述べよ。
４) 上記書の発売日に「歴史・地理」「日本史」「単行本」「１５００～３０００円」「徳間書店」など、各部門ランキングベスト１０入りしていた同書の画像をすべて削除した理由を述べよ。
以上、４項目の回答は、アマゾンの日本国内での影響力を鑑み、各全国紙に告知広告として、８月末までに掲載することを望みます。
平成２２年８月１１日午後１１時３０分
またアマゾンが購読ランキングを捏造、情報操作した。平成23年5月28日
緊急拡散;Amazonの情報操作
《読者への心理的嫌がらせ工作と思われます。アマゾンの悪質性は、想像以上の様です。★「5/29～5/29」は当初の『「反日」包囲網の正体』の納期回答。今回きた納期繰り下げ変更通知「6/7～6/10」。
これは「納期繰り下げ」」より、むしろ顧客には、是非キャンセルして欲しい内容の文面になっている様に感じます。いやそれ以上に、アマゾンの都合によっては、勝手に注文をキャンセルさせて貰いますの一方的なお断りの内容になっています。アマゾン側に都合良い注文CUTいつでもOK 条件証拠つくり文面内容でもあります。
最終更新：2011年05月29日 23:46
